超拡散希望《日本女性の底力》 朝日大誤報で集団訴訟の動き「購読料返せ」
●超拡散希望《日本女性の底力》
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■朝日新聞の検証記事は、保守層よりリベラル層の国民に衝撃だったようです。
とくに朝日新聞講読者には、いままで電車の中吊り広告や週刊誌で目にしていた「朝日新聞批判」を、自ら認めたことで朝日新聞への信頼が、完全に崩壊したようです。そのような中で、一般市民が素晴らしいカラーの「チラシ」を10万枚も作成し、同志の方々に配布してポスティングや街頭で配ってくれてるそうです。
このようなことは、一昔前なら考えられないことで、日本女性のマグマがとうとう爆発したように感じました。深甚の敬意を表します。
このような動きと、朝日新聞への購読料賠償請求訴訟が、連動すると日本の戦後自虐体制が、ガラガラと崩壊する分岐点に差し掛かったように思います。
そこには〈…「朝日は欠陥商品であることを認めた。『購読料を返せ』という集団訴訟ができるのではないか」ジャーナリストの水間政憲氏は最近、インターネットテレビ「チャンネル桜」でこう提案した。（中略）元東京地検特捜部副部長の若狭勝弁護士は「購読料を返せという訴訟は難しいと思う」といい、その理由をこう解説する。「新聞には、テレビ番組欄や暮らし面などさまざまな記事がある。こうしたサービスをまったく受けていなかったかというと、そうとも言い切れない。精神的苦痛を理由にした損害賠償請求訴訟も、具体的な被害や因果関係が証明できない限り難しい」〉と、述べていました。
そもそも訴状を受付けるか受付けないかは裁判所が判断することで、元検事が心配することでもないでしょう。新聞が、テレビ番組などさまざまな情報を提供しているから無理があるとするなら、例えば、スペインの代表的な料理の「パエリア」の具の海老が、少し腐った臭いがして店側も認めた場合、料金を返却するか新たにつくりなおすのが、一般社会での常識です。
訴訟になれば、慰安婦問題だけでなく、遺棄兵器問題の嘘、南京大虐殺の嘘、靖国神社問題の嘘など、さまざまな陳述書を提出できますので、“朝日新聞が作成した料理”は、慰安婦問題だけではなく、ほとんどの歴史認識問題が腐っていたことも証明できますので、裁判の公判過程でいろいろ明らかに出来るので、
最高裁までの約4年間で、新聞出版業務を廃業まで追い込むことも可能なのです。
皆様も朝日新聞には「すっぽん」になったつもりで、しつこくしつこく地獄の底まで追い詰めましょう。
※ジャーナリスト水間政憲;インターネットだけ転載フリー〈条件・全文掲載〉
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