TPPは「ロボコップ」と「ターミネーター」の世界のようだ-その1

転載です。
 
騙そうとしている人や国に対して、正しい怒りを持つこと。
嘘をつき、平然としている人に、本気で怒るべきだと思う。
 
それをモンスターと呼ばせる風潮を引き起こしたマスコミ。
本物のモンスターは、どこにいる。
 
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TPPは「ロボコップ」と「ターミネーター」の世界のようだ

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映画「ロボコップ」のオムニ社のような企業群は日本にもある。それは経団連


少し、やわらかい記事を。

TPPの本質と、グローバリスト(世界統一政府を樹立し、世界を新奴隷制度の下に置くという勢力)の世界戦略について話しています。
この人は、どんな人なんでしょう。
よく、ここまで理解しているものだと思います。

この女性の話に、ついていこうと一生懸命に相槌を打っている男性は、人のいい典型的な日本人です。しかし、あまりよく分かっていません。



この動画は、TPPの本質、そしてTPPの先に何があるのかを端的に示してくれています。
ちょっと違うかな、という箇所が2、3箇所ありますが、本筋では間違っていないので細かいことは無視してしまいます。

まず、この女性の音声を聞いていて、二つのハリウッド映画を思い出してしまいました。
それは、『ロボコップ』と『ターミネーター』です。


TPPは多国籍企業による世界支配ですから、ありとあらゆる体制を壊して民営化させます。

警察さえも民営化して、その警察“会社”自体が、国家を陰謀と恐怖と暴力によって支配する犯罪組織になっていく、というストーリーが『ロボコップ』です。

この映画に出てくる巨大コングロマリット企業のオムニ社というのが、それです。
オムニ社は政府より強大な権力をもち、警察をも民営化してしまいます。
オムニ社は、国家に代わって、警察を支配し、やがてはオムニ社そのものが政府になっていくのです。

荒唐無稽なSF映画のようですが、世界で実際に進行していることです。

日本でも、これは現実となっています。

経済産業省が、ときには東電に隷属していたことが分かりました。
経済産業省は、東電の飼い犬となり、今またTPPを推進しようとしています。(「核」の推進とTPP推進とは、同じ源流です)

しかし、東電の上には経団連という、日本の多国籍企業群がありました。
政治家や官僚の首をすげかえることなど朝飯前です。

日本には、すでにオムニ社ができているのです。

経団連-彼らは、何も日本を崩壊させようとしているのではありません。
拡大欲を無限に広げていくと、制御できない市場主義に走るようになり、やがて国家という枠を超えてしまいます。

日本のために頑張ってきたはずの企業人たちが、はたと気がついたら、知らない間に外資が潜入していて、暴走していたことに気がつくのですが、もう自分では制御できなくなってしまっているのです。

突然、外資に資本を引き上げられたら大変なことになるので、いやいやしながら外資の奴隷になっていくのです。
これが現在の経団連の姿です。

その外資とは、TPPを推進している国際金融資本と同じ質のものです。多くはユダヤ系資本です。

残念なことに、日本には、まだロボコップのような正義の味方は現われていません。
この動画は、たぶんTPP反対を訴えるデモ行進の最中、この女性の話すことを録音したものです。
相槌を打っている男性は、どうもTPPの本質を分かっていないのですが、取り合えずは、「そんなこともあるのだろう」と女性の話に共感しています。

この動画の声だけの女性は、映画『ターミネーター』に出てくるリンダ・ハミルトン演じる戦う母親・サラ・コナーのようです。

映画の中では、サラ・コナーの話が、あまりにSF的なので、誰もサラ・コナーの話を真面目に聞こうとしません。

ハリウッドの映画は、単なるエンタティメントでなくて、グローバリストの世界支配の様相を映し出したものが多いです。

人々は、それを観て諦めるか、仕方なく受け入れるようになるのです。
「どうせ、世界の運命は、そんなところなんだろう」と。
この二つの映画は、一種の洗脳映画です。

ということで、この動画の理解を深めるために、以下に少し注釈をつけてみます。

0:45
女性:
アメリカは民主主義じゃなくなったからね」。

そのとおりです。アメリカには民主主義などありません。
すでに知られていますが、民主主義とは、Democracy=Demon+Cracy=「悪魔の支配」が語源です。

個人の権利、価値観をとめどなく拡大させていって、最後に一斉に破滅させてしまうというものです。

今のアメリカが、その最終局面に差し掛かっています。

これからアメリカを支配していくのは、ナチズムです。
日本のメディアは、アメリカのここに来ての急激な変節振りを報道しません。

でも、これはアメリカが独立したときにグローリストによって決められていたシナリオです。
陽気でパワフルなアメリカ人は、十分、肥え太らされて、これから刈り取られることになっています。
アメリカ人こそ、グローバリストの餌食になろうとしています。日本の政府は、知らずのうちにその手助けをしてきました。

「政治家が悪いよ。とにかく菅はダメよ」。
(おそらく女性の隣を歩いている)男性が言っています。

このように言っていれば、日本では無難なのですが、結局、この人も奴隷として取り込まれてしまうでしょう。
「菅はダメよ」と言って溜飲を下げていられる段階は過ぎたのですから。

自分たちで勉強し、自分で立ち上がらなければ食い殺されてしまう段階に入ってきています。

何も「自分で立ち上がる」というのはデモに行くのがいいという意味ではありません。
自分の考え方を持つ、ということです。
そして、事実でないことに振り回されなくなる、ということです。

そういう意味では、この男性は自分の考え方を持っていません。

1:22
女性:
恐ろしいよ~、TPPなんてやったら。

南米でFTAっていうのをやったの。
実際、やってみたら、南米の人の富が全部、アメリカに吸い上げられていって、ものすごい貧乏になったの南米の人。

それで南米は、ことごとくブラジルもアルゼンチンも、チリも反米左派政権が全部できて、ブロック経済しちゃって、アメリカが入れないようにしちゃっているんですよ、今は。

それを1980年代から、軍事クーデターをありとあらゆる国でアメリカが起こして、CIAのクーデターなんですけれど、社会主義的な国民にいい政権を政治家なんで潰しちゃったんですよ。
それと同じことを、今、日本にやってる。

TPPなんかやったら、日本壊滅です。また、北海道壊滅します。
食べていけなくなる。で、食料自給率が限りなくゼロになると、私たちの生殺与奪権は外国に握られます。

(管理人:

外国に握られるのではなく、多国籍企業を使って世界支配を実行しているユダヤ国際金融資本に握られる。

左派も右派も、すべては両建て主義です。へーゲルの弁証法を巧みに利用して、どちらを選んでも、結局はグローバリストの思う壺にはまるような仕掛けをしているのです。

だから、彼らは「二者択一」の体制を作るのです。

日本の二大政党政治も、彼らの罠です。
多くの政党が林立している状態では、その国の国民をひとつの方向に誘導できないからです。

ですから、自民党がいいとか、民主党がいいとか、もう止めなければなりません。
イデオロギーというのは、グローバリストが実体が見えないようにするための煙幕の役割を果たすのです。
イデオロギーによって対立軸をつくろうとしている人は信じてはいけません)


もっともっと重税されて奴隷化が進みます。
家畜化されるんですよ、これから先。

ニュー・ワールド・オーダー(New World Order)というのをロック・フェラーとか国際ハゲタカ金融資本が考えていて、すべての政府を無くして、戦争とか貧困とか無くして、ひとつの政府にして、私たちを奴隷のようにして、(彼らの)言うことを聞かない人は、みんな強制収容所に持っていって処分するんだって。

で、いうことを聞くといった人たちは、チップを埋め込んで奴隷化するんだって。

(管理人:
「言うことを聞かない人たちは強制収容所に連れて行く」というのは、FEMAのことです。

このブログの左サイドメニューの検索フォームに【FEMA】と入力して、該当する記事を抽出してください。

または、youtubeFEMAで検索してください。
アメリカは、すでに準備万端整えています。

なんと、アメリカで中国の文化大革命のときと同じようなことが行われようとしているのです。

日本の総務省は、アメリカに言われるまま「日本版」FEMAを創設しようとしています。
民主党原口が先頭に立って、FEMAを創ろうとしています。


今はTPPに反対していますが、もともと原口は大衆迎合主義者ですから、まったく信じることはできません)

主にヒラリー・クリントンとかが入っているCFR(外交問題評議会)という、ろくでもない組織があるんですよ。
そこにいる人たちが、全部、そういう悪巧みを考えている。

日本から、日本人の預金も資産も、郵政の貯金も、国家破綻をするときに、それをむしりとってから(アメリカは)デフォルト宣言するんです。

(管理人:
CFRはフォーリン・アフェアーズ(Foreign Affairs) という定期刊行物を発行しています。

一般の人は読みませんが、グローバル主義者、あるいは研究者は定期購読していてます。

日本をTPPに加盟させるように、グローバリストの傀儡機関や専門家を使って、ねじ伏せるように圧力をかけてくるCFRについては、
トロイの木馬・TPPによって日本は食い物にされるに書いています)。

後半、この人は日本の赤字国債の問題を言っています。

米国のガイトナー財務長官は、米国の債務上限(米国が、主に米国債を買わせるという方法で他国に借金する)が危険水域を越えていることを何度も宣言してきました。

しかし、米国が破綻しないのは、さらに債務上限を引き上げて、他国に、近い将来、必ず紙切れになると分かっている米国債を買わせようとしているからです。

主に日本と中国が買わせられてきました。
アメリカ人の生活は、日本と中国から借金した金で支えられてきたと言っても間違いではありません。

中国は、日本と違って、米国債を外交上カードに使うために購入しています。
「売るぞ、売るぞ」と中国はアメリカを恫喝してきました。
一部は、実際に売ったとされています。

日本と中国以外の国は、どの国も米国債を引き受けません。
ヨーロッパの国々でさえも米国債は購入しません。

EUは、それどころではありません。
米国より先に崩壊する、というのが金融関係の人々の見方です。

ギリシャへのIMF介入が決まってから、イタリア国債の投売りが加速し、イタリアは自力回復不能になっています。
さらに、スペイン国債金利も約6.7%まで上昇、フランスは約3.7%、ベルギーは約5.3%にまで上昇。
もうユーロ圏のどの国も、他国の救済どころではなくなりました。

残っているのは日本だけです。
続く