アメリカが恐れたのは日本人の精神構造

戦後のアメリカの対日政策あるいは極東政策の基本になったのは、大東亜戦争の経験です。

あの戦争で日本軍がいかに強かったか、アメリカはどれほど多大な犠牲を払わねばならなかったか、たんに経済力や軍事力で圧倒しても、あの特攻隊に象徴される日本人の精神構造を変えないかぎり、やつらはまた必ず立ち上がってくるに違いない。アメリカはそう考えたのです。

そこでＧＨＱの諜報・保安・検閲などを担当する参謀第二部（Ｇ２）を中心に、日本人の精神構造をいかに改造していくか、二度と立ち上がれないような日本人にどうつくり変えていくかという戦略が練られました。

 

たとえば学制改革をはじめとするさまざまな教育制度の改革です。旧制高校のようなエリート養成の場を残しておくとろくなことがないといって、六・三・三制にした。もちろん教育の内容を変え、歴史の認識を根本的に変える。それにともなっていろいろな法制をつくり上げていく。

憲法にしても教育基本法にしてもそうですが、戦後に制定あるいは改定されたあらゆる法律は、みんな日本人を改造するという目的のためにつくられたものです。

 

憲法というとすぐに戦争放棄条項が取り上げられますが、それより重大なのは基本的人権、個人の尊厳という問題です。これは要するに、世の中でいちばん大事なのはあなた自身ですよ、あなたの命を守ることがすべての中心なんですよ、みんな自分のためなんですよという個人主義を、換言すれば利己主義を、国民教育の根幹に据えたということです。

それに協力したのが日本の役人です。文部官僚はじめ、内務官僚、外務官僚がこぞってＧＨＱに協力しました。日本人の精神改造政策を日本人自身の手によってさせる。アメリカが得意とするやり方です。

そうしてたとえば日教組などをつくって、子供たちの教育を担う教師を、民主教育の尖兵として洗脳していきました。

（　『この国の権力中枢を握る者は誰か』　徳間書店　）

 

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・・日本人にやらせたんだね。

 

畜生にも劣るね。

 

原爆を無実の子供の上に落とした国だけのことはあるね。

 

 

日本よ。。頑張れ！